在宅で完結できる！通信のみで取得可能な介護資格の種類とは？

近年、日本では高齢化が急速に進み、老人ホームなどの施設数が右肩上がりの増加を見せています。この状況は、高齢化のピークを迎える2042年前後まで続くと予想され、施設で働く職員のニーズもまた増加の見込みとなっています。今回は、今後の時代に必須といえる介護資格のうち、通販だけで取得可能な介護資格にスポットを当てていきましょう。

通信のみで取得可能な介護資格の種類

レクレーション介護士

レクレーション介護士は、2014年に創設された比較的新しい介護資格です。２級と１級にわかれており、２級は通信講座から受験まですべて在宅で行うことが可能です。資格内容は、高齢者の状態に合わせたレクリエーションを提供するスキルがあることを認定するものです。

施設などの介護現場はとかくマンネリになりがちであり、また介護士も日々多忙を極めています。そんななかレクレーション介護士は、レクリエーションを通して高齢者とスムーズなコミュニケーションを行い、高齢者の余暇を充実させ、最終的にQOL(生活の質)を向上させるための役割を果たす、介護の世界では大変貴重な存在だといえるでしょう。

福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターの資格は、1級から3級までありそれらは、医療・福祉・建築分野について幅広い知識を学んでいると証明できる資格です。高齢者、障害者、介護者などがスムーズに生活できる住環境を提案するスペシャリストであり、ケアマネージャーなどの各種専門職と連携しながら、適切な住宅改修プランを提案したり、福祉用具や介助用具の選定アドバイスを行ったりします。

その知識は仕事上だけでなく、ご自身の住宅の新築やリフォームの際にも大変役立つでしょう。３級と２級は年に２回、１級は年一回の検定試験が日本各地で開催されています。

介護事務

介護事務はいくつかに種類がわかれており、どなたでも受験できるものがほとんどとなっています。内容を一つひとつ具体的にみていきましょう。

・介護事務実務士
運営団体は医療福祉情報実務能力協会（MEDIN）。資格の内容は、介護報酬請求事務の仕事で求められる能力を評価するというもの。介護施設や医療機関にて請求業務などを行う際に役立つ。指定された試験（試験日程は非公開）に在宅受験にて介護情報実務能力認定試験を受験し合格するか、指定の通信講座を修了することで資格を取得できます。

・介護事務管理士
運営団体は技能認定振興協会（JSMA）。資格の内容は、サービス事業所の受付や会計、レセプト業務などを担当する事務スタッフの能力を評価するというもの。介護施設や医療機関で請求業務などを行う際や、ケアプランを立てる居宅介護支援事業所のケアマネージャーの業務をサポートする際に役立つ。各都道府県の指定会場、または指定講座受講生の場合は在宅での受験も可能（試験日程は奇数月の第4土曜日〈年6回実施〉）。

・介護報酬請求事務技能検定
運営団体は日本医療事務協会。資格の内容は、介護事業所で必要な介護報酬請求事務を行うために必要な知識やスキルを評価するというもの。介護サービス費請求業務だけでなく、ケアマネージャーの業務サポートやご利用者への対応なども含まれ、介護スタッフとしての業務の幅が広がります。受験会場は、開催月によって異なります（試験日程は偶数月の第３日曜日〈年6回実施〉）。

認知症介助士

認知症介助士は、認知症の方と接する際の心構えやコミュニケーションの取り方など、認知症の方への正しい応対方法を身につけることができる資格です。添削課題を提出し、在宅で検定試験に合格すれば、認知症介助士の資格が取得できます。

介護資格を通信で取得するメリット

介護資格を通信で取るメリットとして一番にあげられるものはやはり、学習時間の確保の融通がきくという点ではないでしょうか。就業中の方はとくに、限られた時間のなかでの学習時間の確保が大切です。いつでもどこでも（たとえば通勤途中の電車内でも）すきま時間に学習できるメリットは大きいでしょう。

続いてのメリットは、面接の際に一定の知識があることをアピールできることです。介護業界は、異業種からの転職の多い業界です。たとえ未経験であっても、上記のような介護の資格を取得しているということは、重要な戦力としてみなされる可能性も出てくるでしょう。

介護資格を通信で取得するデメリット

一方、介護資格を通信で取得するデメリットとしては、モチベーションの維持が難しいということです。自分との闘いであることから、継続することが難しい状況に陥りがちなことは頭に入れておくべきでしょう。その他、通信講座内のわからない部分を仲間と話し合い、共有する、という機会ももちにくいといえます。

「通信講座での取得が可能な介護講座」と一口にいっても種類はさまざまあります。歴史の浅い資格という点から、専任で採用されるチャンスの少ない資格もありますが、これからの超高齢化社会時代、取得して損はないといえるでしょう。上記をご参考に、まずはご自身の得意分野をいかせる講座探しから、その第一歩を始めてみてはいかがでしょうか。